NEWS&COMMENT

■the British Medical Journal

妊娠中にアクティブに運動していた女性の子どもはより運動する子どもに育つことが、イギリスのブリストル大学の調査で明らかになりました。

Calum Mattocksらは、5,500人の11～12歳の子どもの活動と、母親の妊娠中や出産後の活動状況を調べたところ、
妊娠中により運動していた母親の子どもほど、運動していることが分かりました。

女性の運動習慣は妊娠中か出産後にかかわらないことから、幼い子どもにとって、親が運動習慣がお手本となって、影響するのだろうとしています。

 ［コメント］

妊娠中も含めて、親の生活習慣は、よいことも悪いことも子どもに大きな影響を及ぼすようです。子どもの運動不足による肥満が急増していると言われていますが、その責任の大半は両親にあることは明らかです。

妊娠を目指す期間によい生活習慣を身につけることはやがて、生まれ来る子どもへの無言の教育になることでしょうね。

■the American Journal of Clinical Nutrition

日光を浴びるとつくられるビタミンＤは、老化を抑制する働きがあるかもしれないと、イギリスの研究で明らかになりました。

King’s College LondonのBrent Rechardらは、18～79歳の2,160人の女性を対象に、血中のビタミンＤ濃度と白血球のテロメアの長さとの関連を調べました。テロメアとは、染色体の末端にあって、細胞分裂の度に短くなることから、テロメアの長さが老化度を計る尺度になると考えられています。

その結果、ビタミンＤ濃度が高い人ほど、テロメアの長さが長いことが分かりました。そして、逆もまた同様でした。

このことから、ビタミンＤは老化に伴う病気を予防する働きがあるかもしれないと指摘しています。ただ、ビタミンＤ濃度は老化の進行度を計る目安になったとしても、ビタミンDを摂取することが、直接、老化が抑制できるかどうかは、未だ、断言できないとしています。なぜなら、老化を遅らせるほかの要因があって、それが、テロメアの短縮を遅らせるとともに、ビタミンＤの産生量を増やしているという可能性もあると指摘しています。

[コメント]

もしも、ビタミンＤに老化を遅らせる働きがあるとすれば、普通、身体に悪いとされている紫外線を浴びることは、同時に、身体にプラスのビタミンを産生していることになります。ということは、紫外線を浴びることは、身体のよくもあり、悪くもあるということになります。

■Child Development

両親が円満で、両親のしっかりした保護のもとで育った少女は思春期がやってくるのが遅く、反対に、両親の仲が悪く、両親の支えが不十分で、特に父親に不安が大きい家庭で育った少女は早く思春期になることが、アメリカの大学の調査で明らかになりました。

アリゾナ大学のBruce Ellisらの研究チームは小学校に入学する前から子どもたちを追跡調査し、子どもたちの両親には、家庭内のストレスや両親の仲、経済状態、両親の精神状態や教育スタイルについてインタビューしました。

この調査結果は、よくある家庭内の不和やストレスでさえ、少女の性的な成長に影響を及ぼすことを示唆していているとのこと。

また、子どもは、強いストレスや危機のもとで成長すると、自ら生き延びるために早く成熟しようとする進化論的な原理に基づくのではないかとしています。

ただし、現代社会では、少女が性的に早く大人になるということは、例えば、不安感などの精神的な不安定やアルコールや麻薬の濫用、妊娠、さらには、婦人系のがんのリスクの増大などの心配が増すと指摘しています。

思春期の訪れる時期を左右する最大の要因は遺伝的なものとされてきました。また、肥満も、また、思春期を早めるとされています。ホルモンのバランスに影響を及ぼす要因は複合的なようです。

■Neurology

週に１回は魚を食べること、毎日、果物や野菜を食べること、そして、脂肪の摂取バランスに気をつけることで、アルツハイマー病にかかるリスクが低下することが、フランスの国立衛生医学研究所の調査で明らかになりました。

フランスの３つの都市に住む６５歳以上に８０８５人を対象に、食生活と痴呆症やアルツハイマーの発症リスクとの関係を調べました。調査のスタート時に被験者に痴呆症やアルツハイマーにかかっている人がいないことを確認し、毎日、何を食べたかを記録しました。４年後に２８１名が痴呆症やアルツハイマーにかかりました。

その結果、痴呆症にかかる割合は、毎日、野菜や果物を食べる人はそうでない人に比べて２８％低く、魚を食べる人はそうでない人に比べて４０％低いことが分かりました。また、オメガ６脂肪酸だけでなく、オメガ３脂肪酸を摂取している人は、オメガ６脂肪酸しか摂取しない人に比べて、発症しにくいことも明らかになりました。

[コメント]

脳の健康には、日々の食生活のパターンの影響が大きいようです。野菜や果物を豊富に食べることは、さまざまな抗酸化物質が摂取できること、そして、魚や脂肪酸の摂取については、オメガ６脂肪酸とオメガ３脂肪酸の摂取バランスが重要だということでしょうか。

■Nutrition Journal

身体のコンディションづくりについての知識や方法を身につけているはずのアスリート（運動選手）でさえ、サプリメントを摂取することで起こりえるさまざまな可能性や副作用についての認識なしに利用していることが多いと、イギリスの調査で明らかになりました。

ロンドンのthe School of Life Science at Kingston Universityの研究チームは、８７４人の30種類以上の競技を代表する優れたスポーツ選手への調査、UK Sports 2005 Drug Free Surveyのサプリメント摂取に関するデータを再分析しました。

それによりますと、３分の５の調査対象のアスリートがサプリメントを使用しているものの、摂取しているサプリメントの働きと摂取目的が一致していませんでした。そして、医師のアドバイスのもとで摂取している人は少数でした。

[コメント]

成績の優秀なスポーツ選手ほど、科学的な発想で、サプリメントを活用しているイメージがありますが、案外、いい加減なようです。それほどに、食品といえども、正しい知識で、正しく使うことが簡単ではないが、大切だということでしょうか。

■Academic Health Center at the University of Minnesota

アメリカのミネソタ大学のDavid Jacob教授は、Journal of Nutrition Reviewsのレビューで、健康に寄与するのは、栄養素ではなくて、食べ物であると発表しました。

この見解は食品業界や政府の主流の考え方、例えば、食べ物中の脂肪や炭水化物、たんぱく質、そして、特定のビタミンに注目して、食べ物にそられを添加したり、取り除いたりするというような商品開発や食品規制の背景となる考え方とは相容れないものです。

教授は、「栄養素にのみスポットをあてることで、私たちはとても混乱している、食べ物全体をみるべきである」として、「この風潮は、食事と健康の関係を特定の栄養素のみで考えてしまうという誤りを犯してしまう」と指摘しています。

レビューでは、単体の栄養成分の働きではなく、食べ物に含まれる複数の成分の相乗作用に注目するべきで、単体の栄養成分だけを摂取しても健康に寄与するという証拠はないとしています。

[コメント]

さまざまなビタミンやミネラル、そのほかの栄養成分の働きは、全て、周囲の影響から完璧に遮断された環境（試験管内の人為的な環境）における検証結果にしか過ぎないこと、そして、体内では、そのような特異な環境は存在せず、全ては、複数の物質の相乗作用、連鎖反応が、常に、起こっていることを理解する必要があるのでしょう。

そのため、そのような限定的な働きを期待して、単体の栄養成分を摂取し続けることは、体内の栄養バランスを崩してしまうことになりかねず、結果として、身体にマイナスの作用になってしまうおそれがあることは、これまでの多くの研究報告が証明しているところです。

そういう意味では、食べ物に含まれる栄養成分の自然の配合バランスが、人間にとってベストな滋養源であることはまったく疑う余地がありません。

ところが、現在の食品業界の食品開発は、全くこのことを無視したものでしかありません。その結果、体にプラスとされている成分を添加したり、身体にマイナスと思われている成分を除去した加工食品が氾濫しています。そして、憂うべきは、厚生労働省自ら、トクホという制度で、そのことを助長していることです。

業界や行政機関が考えるところの“付加価値”とやらは、決して、消費者のために付加された価値ではなく、そのことで、業界が潤うために付加された、業界のための価値でしかないといわざるを得ません。

“栄養素”ではなく、“食べ物”です。

食べるべきは、栄養成分量を人為的にコントロールされた加工食品やトクホ製品ではなく、自然なままの食べ物であり、特定の栄養成分だけを抽出したサプリメントではなく、食べ物の形態のサプリメントであるとの私たちの従来からの考え方が、学術的に指示されたものと自負しております。

■American Institute for Cancer Reserch

世界がん研究財団（WCRF：the World Cancer Resrch Fund）とアメリカがん研究協会（AICR：American Institute for Canser Resrch）は、がんにかかりにくくする食生活や生活習慣についての10個の項目を発表しました。

この報告は、９つの大学の研究チームによって、これまで発表されている５０万件の研究報告から、22,000件に選別し、さらに厳格な基準で7,000件に絞り、これまでで最も広範に研究報告を分析して、がん予防のための食生活と生活習慣をまとめました。

１）適正な体重を維持すること。
２）毎日、最低30分は運動すること。
３）砂糖入り飲料は飲まない、そして、高カロリー食品（砂糖が多く、繊維が少ない加工食品や高脂肪食品）はほどほどに。
４）いろいろな種類の野菜や果物、全粒穀物、そして、豆類をたくさん食べること。
５）赤身の肉（ビーフやポーク、ラム）はほどほどに、加工肉は食べない。
６）もしも飲酒するのであれば、男性は１日２杯、女性は１日１杯までにすること。
７）塩分は控え目に摂取すること。
８）がん予防のためのサプリメントは利用しない。
９）６ヶ月までは赤ちゃんを母乳だけで育てること。
１０）がんを治療した後は、がん予防のアドバイスに従うこと。

そして、タバコは吸わないこと。

[コメント]

答えは出されているということですね。後は、自分が、やるか、やらないかという問題だけです。

結局のところ、出来るだけ自然に近い食品を、バランスよく、そして、自分で調理して、食べること。そして、１日３０分は身体を動かすこと。酒はほどほど、タバコは吸わないということ、それと、サプリメントに頼ってはいけないということでしょうか。

■British Journal of Nutrition

イギリスの研究団体IFR（Institute of Food Reserch）は、食品基準庁（FSA）が、若い女性の葉酸摂取のために、小麦粉に葉酸を添加することを国が義務づけようとしていることに対して、その安全性が確立されていないとの警告を発し、最終決定の前に専門家による再検討を求めました。これに対して、FSAは小麦粉やパンへの葉酸の添加の安全性については、既に査定済みで、安全であるとしています。

そもそも、なぜ、小麦粉やパンに葉酸の添加を義務づけようとしているのでしょうか。それは、妊娠前の女性が葉酸を１日400μｇ以上摂取することで、胎児の脊椎二分症等の先天性異常の発症が大幅に減らすことできることがわかっているにもかかわらず、若い女性の葉酸摂取がなかなか進まないという事情があったからです。また、葉酸添加の義務化を先行して実施しているアメリカやカナダ、チリでは、その後、胎児の先天性異常が半分以下に減少したという実績もあります。

ところが、最終決定の前に、IFRは、葉酸の添加を義務化することで、肝臓の代謝能力以上の葉酸を摂取することになり、代謝されない葉酸が血中に増加することで、さまざまな悪影響を及ぼすことを懸念しています。それは、葉酸が腸管で分解され、かつ、肝臓でも代謝されることが明らかになったからで、アメリカやカナダの事例が示すように、葉酸を添加することで、先天性異常の新生児が減少することは証明されているものの、イギリスでは添加量は半分にすべきだとしています。

IFRは、代謝されない葉酸が体内で増えることで、ビタミンＢ12の量が少ない高齢者の認知力が低下したり、閉経後の女性の乳がんの発症リスクが高まること、また、食品から摂取した葉酸は、ガンの予防になるのですが、添加物として葉酸を摂取すると、腸管がんのリスクが高まると指摘しています。そして、葉酸添加を義務づけることのリスクは約20年後に明らかになる危険性があると警告しています。

[コメント]

葉酸が胎児の一部の先天性異常を予防するからといって、主食に予め、葉酸を添加して、国民に強制的に葉酸を摂取させようとするアメリカやカナダの発想と実行力には恐れ入ります。国民に葉酸のサプリメントを強制的に飲ませるようなものですからね。そして、そのことで、その後の先天性異常が劇的に減ったわけですから、おそらく、政府の担当部署は鼻高々ではないでしょうか。

ところが、やはり、本来は食べ物から摂取する栄養素を、単体で摂取し続けることで、１つのメリットを得たとしても、同時に、別のデメリットを招いてしまう危険性をも孕んでいるようです。サプリメントの摂取についても同様のことが言えるはずです。そして、この手の問題は、現時点では、何も明確な答えを出すことは出来ないところが最も悩ましいところで、結局は、ぼんやりとしたリスクよりも、明らかになっているメリットを優先させるしかないようで、おそらく、イギリスでは、今回の警告によって、葉酸添加の義務化が取りやめになることはないのでしょう。

それにしても、本当の答えは、20年後に出るというのは、全国民を被験者にした壮大な人体実験が始まるということなのかもしれません。

■Archives of Internal Medicine

健康的な食生活と適度な飲酒、そして、適度な運動を通じて、適正な体重を維持すること、タバコを吸わないライフスタイルが、女性の心臓発作のリスクを低くすることが、スウェーデンの研究チームの研究で明らかになりました。

スウェーデンのカロリンスカ研究所のAgneta Akesson博士らは、24,444人の閉経後の女性を対象に、食物摂取頻度調査（food frequency questionnaires）による食生活調査を実施しました。調査をスタートした1997年には、被験者には心臓疾患にかかっている女性はいませんでした。

平均6.2年の追跡調査の後、308人の女性が心筋梗塞を患っていました。心臓疾患のリスクを左右していたのは、野菜や果物、豆、そして、アルコールの摂取量でした。

健康を維持する食生活とライフスタイルは、野菜や果物、豆、そして、精製度の低い穀物、魚を豊富に食べること、また、適量の飲酒、さらには、タバコを吸わないこと、適正体重の維持、適度な運動でした。

[コメント]
健康的な生活を実現するための答えは明確に出ているようです。

■REUTERS

現代は、普通に生活をしているだけで体重が増えるような社会になってしまったことから、肥満の原因を個人の食べ過ぎや運動不足等の個人の責任だけに求めるだけでは、肥満対策を誤ると、イギリス政府のシンクタンクが警鐘を発しました。

これは、イギリス保健省がスポンサーとなって実施された２年間に渡る肥満の原因に関する調査プロジェクトの見解として発表されたもので、250人の専門家や科学者がかかわったとされています。

20世紀の技術革新によって、簡単に高カロリー食をとることが出来るようになったにもかかわらず、身体を動かす機会がうんと減ってしまい、多くの人々を肥満に導いたとしています。そして、そのことは、人間の身体は生物学的に環境の影響から逃れることが出来ないようなつくりになっていることから、決して、肥満の原因を個人の責任だけに求めることが出来ないと主張、この“肥満という現代病”を撲滅するのに、最低30年はかかるだろうとしています。

政府は、これまで肥満が医療費を顕著に増大させることから、肥満を減らすべく、特に、子どもに健康的な生活をし、食べ過ぎや運動不足を戒めるように啓蒙してきました。

ところが、専門家は、現代の肥満の真の原因は個人の生活習慣によるものだけでなく、問題はそれほど単純なものではないことを、政府が、正しく認識することから始めなければならないといいます。

そして、この問題は、一朝一夕で解決できることはなく、環境問題と同様に、例えば、政府が交通機関を規制することで、もっと、人々が運動するようなシステムを構築するような対策が必要であると指摘しています。

もしも、この傾向が続けば、2050年には、60％の男性、50％の女性、そして、25％の子どもが肥満になるだろうと予測しています。

[コメント]
一方で生活習慣病の予防を推奨しながら、一方では景気を刺激するために、医療や食の規制を緩和しているのは、ある意味で、消防署が放火してまわっているようなものであることは、日本も同様ではないでしょうか？どんな社会をつくるのかという最も大切な理念や視点が政治から欠落していることが根本の原因といえるかもしれません。

ただ、現実の問題としては、そのことを期待してもむなしいだけなわけですから、やはり、個人で、自分の身を自分で守ることが、やはり、最重要になってくるのでしょうね。